次期iPad/iPhoneはホームボタンを廃止か--Appleニュース一気読み

CNET Japan 2016年12月02日(金)12時37分配信

 11月22日~11月29日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のAppleニュース一気読み」。

 Appleは、1つのデバイスのデザイン要素を、早急に変更しない企業として知られる。いろいろなものを少しずつそぎ落としていくデザインの刷新方法だ。

 iPhone 7は、iPhone 6sと大きなデザイン面の変更はなかったが、物理的に押し込めるホームボタンと、アナログヘッドホン端子が排除された。

 Touch Bar搭載のMacBook Proは、Retinaディスプレイが搭載され、HDDと光学式ドライブが排除された2012年のモデルチェンジ以来のデザイン刷新だ。おなじみのUSB端子やThunderbolt 2端子、SDカードスロット、そして人気があった充電用のMagSafe 2など、さらに多くのものが排除された。アナログヘッドホン端子は残ったが、Touch Barが追加されたことが意外なほどだ。

 こうした中、次のiPadでは、iOSデバイスの意匠ともなっていたホームボタンを廃止するデザインになると、MACお宝鑑定団が報じた。しかも、オリジナルのサイズから貫いてきた9.7インチサイズから、10.9インチモデルへと、画面サイズが大きくなると見られる。

 しかもベゼル(額縁)がないデザインになるとみられ、ホームボタンというアイディアは画面の中で実現することになる。登場時期は2017年3月。ということは、9月に登場するはずのiPhoneでも、同様にホームボタンのないデザインが採用される可能性がある。

 その10年目となる次期iPhone。ディスプレイを有機ELに変更するという話は長らく期待されてきた。薄型化、省電力化、デザインの自由度の向上などのメリットが得られる一方で、高付加価値の有機ELディスプレイを作れるのが現状Samsungしかいないことを考えると、価格の上昇や供給の圧迫が懸念される。

 高付加価値化は、Appleが設定してきた製品の粗利率の低下を招いてきた。iPhoneで比較すると、2009年に57.7%だった粗利率は、2016年には40.8%まで低下したとみられており、更なる低下が予測されている。

 ただ、他の主要Androidスマートフォンメーカーがほとんど利益を出せていなかったり、赤字を計上していたりすることを考えると、Appleにはまだ競争できるだけの余力を残していると見ることもできる。

 Appleは、年間数億台のデバイスを生産し、高い利益率を維持してきた。iPhone/iPadともに販売台数の減少傾向がしばらく続くことが考えられる一方、世界的な経済環境や競争の激化の中でも、一定の地位と利益を確保し続けられる「しくみ」がある。

 こうした経済的な数字とは別の要素として、デザインを特別な領域として設定している点は、他のコンシューマーエレクトロニクス企業と異なる点かもしれない。

 デザインを製品の一部に従属させるのではなく、経済的な活動と並列した存在として扱い、ジョニー・アイブという存在をその象徴としておいているからだ。

 その点で、ジョニー・アイブ氏がAppleで何をやっているのか、他の役員と比較して明らかでない点もまた、納得できる。たしかに属人的な側面が強いデザインだが、その人が何をしているのか、何を考えているのかが企業活動の前面に出てこなくても、適宜のアウトプットから推し量れる程度で十分なのだ。

 その一方で、デザインと機能を高い次元で調和させるチームワークも存在する。だから、いろいろなものを排除しながら、結果的にそれをスタンダードとして定着させるだけの納得感を、われわれに与えられるのだ。

「iPhone」の粗利益率はさらに減少する--アナリストが懸念(11/22)
未来の「iPhone」なのか--アップルが折りたためるデバイスの特許を取得(11/25)
新型「iPad」はホームボタンを廃止、ほぼベゼルレスと報道(11/29)
次期「iPhone」向け有機ELディスプレイ、すでに多数のプロトタイプを検討か(11/29)
ジョニー・アイブ(アップル)という何とも気になる存在(11/29)

「Appleの工場を米国に」--クック氏に要請したトランプ氏

 この話題は非常に面白い。トランプ氏が毒舌を潜め、さまざまな人からのインプットを膨大に受けているのがいまだとすれば、テクノロジ企業の人々がトランプ氏と接触しなければならないタイミングだ。

 そこでAppleのCEO、ティム・クック氏も電話会談を持ったとNew York Timesは伝えた。話の中で、選挙前から主張してきた製造業を含む企業活動の米国回帰の最大の成果を、Apple製品の米国製造に置いている向きが見え隠れする。

 6月に、もしもAppleがトランプ氏の主張通り、iPhoneを米国で製造したらというレポートをマサチューセッツ工科大学のMIT Technology Reviewが伝えた。

 3つのシナリオで分析した結果、米国内でのiPhone組み立てで30~40ドルのコスト増、米国製のパーツのみで組み立てて100ドル以上のコスト増、米国内で算出される元素のみを使った製造は不可能、という結果だった。米国にはボーキサイトの主要な採掘地がないため、外装をアルミニウムにする時点でつまづく」のだ。

 特に、最後のシナリオは、レアアース資源を持つ中国が米国領にならない限り難しいことを、おそらくトランプ氏は知らない。

「アップルの工場を米国に」--トランプ氏がクックCEOに直接要請(11/24)

その他

「iPhone 6s」で電源が突然落ちる問題--無償でバッテリ交換へ(11/22)
「MacBook Pro」を2週間使ってみて--注目の新機能「Touch Bar」はどこまで便利か(11/24)
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    最終更新: 2016年12月02日(金)12時37分

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